ゼネコン決算2017年バブル経済に迫る、東京オリンピック後も好調

大林組の中期経営計画はポジティブ見通し

ゼネコン決算は2017年まではマージン改善効果が注目されていたが、建設会社によって差はあるものの、現状のマージン水準はバブル経済に迫る水準まで改善している。

ゼネコン各社は2018年から東京オリンピック開催の2020年に掛けてトップライン拡大が見込まれると三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券がレポートで紹介している。

証券アナリストは3月24日に大林組が発表した中期経営計画が2022年3月期の営業利益目標を1500億円としている点で、ゼネコンは2020年オリンピック後も収益が落ち込まない見通しを立てているとポジティブだと指摘。

同証券では大林組のレーティングを「オーバーウェイト」、目標株価を1300円にしている。4月17日の終値が1,023円だから約３割の上昇余地を見込んでいるようだ。

同証券アナリストによる建設株レーティング一覧は、長谷工コーポ、大林組、大成建設、清水建設、鹿島建設、関電工の７社が投資評価最上位の「Overweight(オーバーウェイト)」を付与されている。